「家族制度は、旧武士層の家族秩序を政府公認の理想的家族の姿として定着させた」
・・・・これは、川島武宜の『イデオロギーとしての家族制度』（1957年）の中の一節です。
これにより、家意識は明治以前からの連続として日本に定着していた意識であるといえるでしょう。
したがって、日本人の意識構造をみるうえで、家意識は忘れてならないものと考えられます。
そこで現代青年は家に対してどのような意識をもっているでしょうか。
わたしの指導のもとで行なわれた青年の家意識の調査から、その姿をみてみましょう。
調査は1969年の暮に実施されたものです。
親との比較から青年の家意識を明らかにしようとされたものです。
それでも、ドイツの地図作成者マーティン・ヴァールトゼイミューラーは、ヴェスプッチが新世界に最初に到着した人物であると考えていました。
そのため、1507年に「アメリカ」の名前を提案しました。
・・・これが間違いです。
彼の混乱の原因は、一つには、コロンブスが新大陸だけではなくアジアにまで到達したと主張していたことにあります。
些細なその間違いのためにコロンブスはずいぶん損をすることになりました。
アメリゴ・ヴェスプッチが2つの大陸（北米と南米）に名を遺したのに対して、コロンブスが手にしたのは、オハイオ州の州都の名、コロンバスだけです。
どうしてアメリ力はコロンブスではなく、アメリゴ・ヴェスプッチの名前がつけられたのでしょうか？
アメリカという命名の陰には、ウソと間違いとがあります。
ヴェスプッチ自身は、1497年に新世界を探検したと主張していましたが、これはどうも作り話だったらしいですね。
・・・これがウソ。
本当に彼が探検したのは、1499年のことで、コロンブスに遅れること7年。
まあ、ずいぶんと流行に乗り遅れていたことになります。
結核、急性リューマチ、小児マヒ、百日咳、ジフテリア、腸チフス、流行性肝炎など、その初期の症状は風邪そっくりです。
それを勝手に風邪と決めこんで、大事をとらないで重い病気にかかり、それがいかにも風邪が原因でなったかのように見えるため、「風邪は万病のもと」というわけです。
その意味で「万病の始まりは風邪にまぎらわしい」といえば、言葉として的確になります。
しかし同時に、風邪が原因で起こる病気も多いことを忘れてはなりません。
胃腸障害、中耳炎、扁桃腺炎、肺炎などがそれで、多くは、風邪をひいたために抵抗力が弱まり、日ごろから弱かった器官に故障が現われるものです。
「風邪は風邪のうちに治せ」というのは、その点を教えたもの。
「風邪は万病のもと」というのは、必ずしも正確ではありませんが・・・
以上のように、風邪に対する心構えを説いた言葉としては、まことに当を得た金言です。
昔の人は、風邪の原因は風にあると考えていたようで、そのためカゼという病名もできたのですが・・・
実際は、風よりも温度の急な低下が主な誘因になり、それがもとで軽い風邪をひいたり・・・
さらにウイルスなどの細菌に感染して悪性の風邪をひくのだといわれます。
しかし医学的には、現在でも、風邪の正体についてまだまだわからないことが多いです。
それを本当に突きとめたらノーベル賞ものだといわれるほどです。
それなのに、ちょっと熱っぽかったりすると、素人はすぐ「風邪をひいた」と勝手に決めこんでしまいます。
でも、熱っぽかったり、咳やくしゃみが出たり、鼻水が出たり、からだがだるかったり、軽い頭痛がしたりといった症状は、何も風邪だけに限られたものではありません。
その初期に似たような症状を示す病気は、他にもいろいろあります。
生産性は毎年向上していなければなりません。
優良企業の多くはさらに競争力をつけるべく、生産性向上のために、経営陣が多くの時間をかけ注意を注いでいます。
航空メーカー大手のTRWでは、基幹事業を6つの生産性判定基準に基づいて評価しています。
1．従業員一人あたりの売り上げ(一定の金額)
2．売り上げを従業員に支払われる総費用(インフレ調整後)で割ったもの
3．従業員一人あたりの付加価値(付加価値：売上高から材料費を差し引いたもの)
4．売り上げをインフレ調整後の材料費で割ったもの
5．売り上げを製品一個あたりの光熱費で割ったもの
6．設備投資から減価償却費を引いたもので、売り上げを割ったもの。
・・・特定の事業には、これらの基準を一つないしはいくつか組み合わせたものがよりぴったりくるのです。
・・・重要なのは、継続的に毎年の生産性を追跡することです。
第一に考慮すべき業績比率は、生産性の測定です。
これはただ単にアウトプットとインプットを測定するものなので時間をさかのぼることができ、他事業との比較はもちろん、年ごとの比較もできます。
今日の環境で競争力を保ち続けるには生産性をあげることが鍵なので、この比率は特に重要です。
あらゆる状況にあてはまる唯一の生産性測定方法というのはないが、売り上げ比率、出荷比率、製造台数の割合、あるいは従業員一人あたりの付加価値(売り上げから直接原材料費を差し引いたもの)、または出荷台数ごとの総人件費は、生産性トレンドの方向性を示します。
明らかに、意味のある比較を確実に行うには、インフレやバーティカル・インテグレーション(原材料から最終的な製品に至るまでの過程に、幅広く事業を広げること。
例えば、部品メーカーが原材料の調達まで自力で行ったり、部品を組み込んだ製品を製造したりすること)の程度を調整した比率を用いる必要があります。
例えば、自社調達ではなく購入部品の割合がずっと高い企業と従業員一人あたりの売上高を比べても意味がないでしょう。
計画の中で生産性向上が強調されていず、生産性向上を達成するための具体的な行動やプログラムがなければ、経営陣は生産性にあまり注意を払わなくなってしまいます。
・・・これは全く間違った方向性です。
経済構造がしっかりしている事業なら、固定費部分をカバーすることができるので、量が増えるほど利益マージンが大きくなり、したがって、利益もかなり高くなるはずです。
残念ながら、経費の大部分は生産量が増える時は極端に増え、減る時には、ほとんど変わりません。
その結果、生産量増加から得られる利益は、量自体の変化を直接反映したものとはなりません。
したがって、ほとんどのメーカーの場合、生産量の増加に対し、30%の利益増をめざし、このような予測ができない場合は、はっきりとした説明を求めるのが妥当なやりかたでしょう。
また逆に、生産高や売上高が減っても、マージンは変わらず、利益は事業が成長していた頃と同じレベルを保つと予測するのが理に適っているのです。
業績比率の重要性どんな計画でも、評価するに値する、3つの業績比率があります。
これはいかに事業が効率的にすすめられているかの指標となるものです。
これらの比率の重要性は状況に応じて異なりますが、業界の基準や主な競争相手の比率とあまりにも異なる場合には、長期的な成功は見込めません。
興味深いことが。車の話しです。
最も事故の多いのは離婚届が出された直後三か月だということ。
この3か月間というのは、離婚そのもののショックと共に、これからの生活に対する不安などで、心が動揺する期間と考えていいでしょう。
そして、この心理的動揺が、事故に密接に関与していると、シャイナーは述べています。
また、別のある調査では、死亡事故を起こしたグループ(死亡事故者群)と、これに年格好からすべて似ている無事故者群の、ストレスの内容とそのパーセンテージを比較・調査したものがあります。
これを見ても、明らかに死亡事故者群のほうが、「対人関係」をはじめとしてさまざまなストレスを感じている度合が高いのがわかる。
このようなストレスがあると、思わず必要以上にアクセルを踏んだり、落ち着きなくあちこち走り回ったりして、事故を起こしてしまうのでしょう。
あなたの夫婦関係、あるいは恋人関係は大丈夫だろうか・・・？
合宿免許取得中の人も気をつけましょうね！
プランニングがいい加減だと、計画を実践するには何が必要なのかを考慮せずに、簡単に増減できる広告、宣伝、販売等の予算を管理職が自動的に増やしてしまうという事態も招きかねません。
ある特定の消費レベルが高すぎるか低すぎるかを判断するには、競争相手の報告書、協会のデータや業界の出版物を使った業界比較が有効です。
もし、販売費、広告費、開発費が業界のデータと比べ、あまりにも逸脱している場合は、理由を追求するべきです。
よく耳にするのは、比較が不適当だという回答です。
"りんごとみかんを比べるようなものだ"というのがよく聞かれる批判です。
これで納得してはいけません。
それぞれの会社によって、経費のカテゴリーに含まれる項目はさまざまかもしれませんが、その割合があまりにも違う時は、何かが根本的に違っている場合が多いのです。
最後に、生産高、売上高の増加量に伴う利益が満足のできるものかどうか確かめること。